Trigger Point.net 医療関係者向け情報

a、b、c：大腿後面筋および下腿後面筋、d：臀部筋

e、f. 足底部の筋力強化（床に敷いたタオルを指の力でたぐり寄せる運動）

三上：運動器リハビリテーションが疼痛管理に役に立つという点について話をしたいと思います。高先生いかがでしょうか?

高：運動器リハビリテーションは、「運動療法」が中心になりますが、「痛みがあるときは安静にする。」という以前からの考え方は最近変わりつつあり、ある程度痛みがあっても安静や固定よりもむしろ運動した方がいいという考え方になっています。私の施設では運動器リハビリテーションを、医師主導で理学療法士が中心に行っていますが、実際に運動療法によって痛みが軽減することを実感しています。一方、痛みがあって運動療法ができない患者さんには、「薬物療法」や「物理療法」で疼痛を管理するということは重要な位置づけになっています。

三上：まず痛みを取らないと、患者さんの苦痛も軽減しないし、運動療法にも繋がっていきません。その中でトリガーポイント注射は有効なツールだと思いますが、先生はどのようにお考えでしょうか?

高：高齢者が運動療法をあまり積極的に行えない理由として、痛みを伴うことが考えられます。そこで、トリガーポイント注射を用いています。私の施設では、トリガーポイント注射の対象のほとんどが、高齢者です。トリガーポイント注射で実際に痛みが軽減すると、運動療法に対するモチベーションが上がり、続けて受けようという意欲が増し治療がスムーズに行えます。

三上：トリガーポイント注射の目的は筋肉に原因がある疼痛を取り除くことです。それに加え、運動療法の阻害因子である疼痛を取り除くことで、運動療法のスムーズな導入を促し、継続に貢献すると考えています。また、疼痛の軽減をその場で確認することができますので、引き続き運動療法を促せることも利点だと思います。

三上：運動療法は重要ですが、外来で患者さんに「自宅で自主的にやりましょう」と説明をしても、自宅では、なかなか取り組んでもらえないですね。次に受診したときに確認しても、「やっている」と胸を張って言う患者さんは少ないですね。患者教育はいろいろ難しいところですが、開業医として長い経験を持っておられる高先生はどのように取り組んでおられますでしょうか?

高：やはり最も苦労するのは、患者さんに自宅で運動療法に取り組んでもらうことですね。医療保険下の外来での運動器リハビリテーションにせよ、介護保険下の通所リハビリテーションにせよ、施設内で運動療法を行うときは、集団でやっているとみんなの目もあるし、頑張らないといけないなって気持ちになります。

また、高齢者用のトレーニングマシンを用いるのも一つの方法と思います。その日の結果を記録して数字を出すことで、運動療法に対するモチベーションを高めるようにしています。一方、患者さんの自宅での運動療法へのモチベーションを上げるのは、非常に難しいです。まず、なぜ自宅でやらなければならないのかを説明し、理解を得る必要があります。

三上：動機付けですね。

高：私の施設では、静脈の血流が悪くて『足のむくみ』を訴える高齢者が多いです。そのむくみを取る方法として、運動療法の指導を行っています。例えば、「椅子に座ってちょっと足あげて、足首を動かし、あるいは、貧乏ゆすりみたいに足踏みをしたら、きっとそのむくみも取れるからやってみてね」と指導します。このように、患者さん自身が悩んでいることに絡ませて、運動療法の動機付けを行い、指導する工夫をしています。

三上：運動療法は、理学療法士の管理下で行うかどうかで、その効果に明らかな差が出るとの報告があります。実際、自宅で患者さんが運動療法を正しく行うのは簡単ではないですね。先ほどの高先生のお話のとおり、まず、なぜ運動療法が必要なのか、どんな効果が運動療法にあるのか、理解を得る必要があります。1回だけの説明では十分ではないことが多く、繰り返しお話をすることも必要であり、パンフレットの配布だけでは効果は期待できません。

高：私の施設では、診療時間の中で詳しく説明するのは時間的制約があり、外来で行う運動器リハビリテーションはすべて理学療法士が実施しています。その際に、理学療法士のほうから患者さんのモチベーションを上げるために個々にあったプログラムを説明してくれています。

三上：少しでも効果が出たら、「よく続けられましたね」と励ましの声かけをしながら進めていくことも大事ですね。

高：ほめることも、必要だと思います。

三上：地域包括ケアの中で、リハビリテーション診療は重要な役割を果たしていくと考えています。そのために、リハビリテーション診療に携わる全ての医師がリハビリテーション医学を学べる場が必要です。平成25年に「京都府リハビリテーション教育センター(https://www.pref.kyoto.jp/rehabili/kyoto-reha-edu-c-top.html)」が設立されました。行政(京都府と京都市)、大学(京都府立医科大学と京都大学)、京都府医師会、私立病院協会などがオール京都体制でリハビリテーション医学・医療の幅広い教育活動を行っており、われわれの教室が実務を担当しています。全国に先駆けた新しい取り組みであり、注目されています。地域の中に溶け込んでリハビリテーション医療の実践・普及の中心にいらっしゃる高先生は、この地域包括ケアにおけるリハビリテーション診療の在り方についてどうお考えでしょうか。

高：リハビリテーション診療の流れとしては、急性期、回復期があって、生活期がありますが、地域包括ケアの中心は、生活期リハビリテーションです。急性期と回復期に関しては、病院に入院した上で行うことがほとんどですが、退院してからは、いかに地域の中で生活期のリハビリテーションを継続していくかがポイントになってきます。

三上：これからもっと強化していかなければいけませんね。

高：整形外科を含めリハビリテーション診療をやっている開業医が介護保険下の通所リハビリテーションに手が回っていないのが、滞っている原因の一つかと思います。しかし、2019年4月から要支援・要介護の認定を受けた方は、生活期リハビリテーションでは医療保険で算定できなくなります。従って、今後は通所リハビリテーションもある程度増えていくのではないかと思われます。ただ、介護保険には契約という手間があり、施設基準をクリアする土地、人材の確保、車での搬送などのノウハウをわれわれ開業医が十分理解できないところがあります。このことが開設にあたっての大きな壁となっています。しかしながら、これから開業医の先生方は介護保険にも精通し、介護保険下の通所リハビリテーションに積極的になって地域包括ケアでのリハビリテーション診療をしっかり充実させていくことが大切なことかと思います。

三上：昨今、「リハビリ難民」という言葉を耳にしますが、考えてみれば、急性期、回復期より生活期で過ごす期間が断然長いわけで、生活期でのリハビリテーション医療は非常に重要です。しかし、世界に類を見ない超高齢社会となった我が国で、どのように生活期リハビリテーションに取り組むのか、課題が山積されていると思います。

高：リハビリテーション診療を必要とする人が、自分の足で通院できればいいですが、これだけ高齢化が進むと大抵の人は、いつかは自力では通院できなくなります。昔でしたら家族が連れて来たのでしょうが、現在では独居老人や老老介護の高齢者が増え、通院にも支障が生じている方が多くなってきました。現実的には、通所、または訪問でのリハビリテーションしか方法がなくなってきました。やはり介護保険下のリハビリテーション診療の充実に医療機関も力を入れていかないと、これからは太刀打ちできないと感じています。

三上：それは、医療機関の経営の面からも大事なことになってきますね。

高：今、一番の問題は人材不足ですね。高齢者が増えてきているので、リハビリテーション診療を必要とするニーズは増える一方で、生産年齢がどんどん減ってきています。私の施設でも、理学療法士や介護職員が集まりにくく派遣業者に頼っているのが現状です。また、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設などの施設は増設されているようですが、そこで働く介護職員不足のため、高齢者の入所に支障をきたしているようです。これは日本全体が抱えている問題だと思います。

三上：高齢になっても元気で過ごせるよう考えないといけませんね。

高：そういうことですね。健康寿命の延伸のためにも、最近話題になっている「フレイル」という概念の啓発活動をしつつ、予防のための「ロコトレ」を推進していくことが重要であると考えております。また、運動療法は認知症の予防効果もあるとされています。質問形式でクイズを解きながら自転車を漕ぐ「コグニバイク」という機器があります。認知症を予防するために、認知機能トレーニングと運動療法を同時に行う新しい機器です。

三上：運動器リハビリテーションは、治療だけじゃなく、いろいろな疾病の予防にも重要な役割を果たすことから、これからはリハビリテーションマネジメントがより一層大事になってきます。地域包括ケアの時代といえど、いつまでも元気に過ごすためには、動けるうちから積極的に運動に取り組まないといけないですね。本日は有意義なお話しをありがとうございました。

高：ありがとうございました。

(2019年3月京都市内)